取引ガイド

雲が分かりやすい日本発のテクニカル分析

雲が分かりやすい日本発のテクニカル分析

Polkadotの相互運用性は「Substrate」という独自のフレームワークに基づいたブロックチェーンのみが対象となっています。そこで、ビットコインやイーサリアムなどSubstrate以外のブロックチェーンとの相互運用は、Astar Networkなどが提供する「ブリッジ機能」が担います。

コインベースが出資する日本発の「Astar Network(アスターネットワーク)」とは?

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「Astar Network(アスターネットワーク)」は2022年1月17日にメインネットローンチを果たした日本発のパブリックブロックチェーンです。

1-2. Polkadotのパラチェーンを獲得

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Astar Networkの特徴の一つとして、ポルカドットの「パラチェーン」である点が挙げられます。

Para chainとは、「Relay Chain(リレーチェーン)」と呼ばれるポルカドットのメインチェーンに接続するチェーンで、トランザクション(取引)の処理をRelay Chainと共に並列(パラレル)で行うことから、この名前がつけられました。

1-3. マルチチェーンのdAppsハブである

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Polkadotの相互運用性は「Substrate」という独自のフレームワークに基づいたブロックチェーンのみが対象となっています。そこで、ビットコインやイーサリアムなどSubstrate以外のブロックチェーンとの相互運用は、Astar Networkなどが提供する「ブリッジ機能」が担います。

②仮想通貨ASTRとは

2-1. ASTRのユーティリティ

2-2. ASTRのステーキング

Astar Networkでは「dAppsステーキング」という仕組みによって、独自のBuild to Earn(構築して稼ぐ)モデルを採用しています。Astar Networkではブロック報酬のASTRの半分がdAppsステーキングに配分されており、開発者:ステーキングするユーザー=4:1の割合で分けられます。このステーキング報酬はASTRホルダーにとってはdAppを支援(投票)するインセンティブとなります。そして開発者にとってはプロダクト未ローンチの段階でさえ収益を見込めるため、Astar Networkで構築する動機となります。

③Astar Networkの資金調達

Stake Technolosiesは、Polkadotの開発を主導するWeb3 Foundationから複数回助成金を受け取り、一環してPolkadotのエコシステムに貢献してきました。また複数の資金調達ラウンドで4,400万ドル(約25億円)以上を調達しており、主要な投資家としてAlameda Research、Gumi Cryptos、Binance、OKEx、Fenbushi Capital、出井伸之氏、内山幸樹氏、坂井豊貴氏、本田圭佑氏などが支援しています。

22年1月、コインチェック株式会社は「Coincheck Labs」を通してAstar Networkを開発するStake Technolosiesへの出資を発表しました。Coincheck Labsは、Web3.0時代を牽引する日本のスタートアップを支援するプログラムです。

22年3月7日、コインベースのVC部門がAstar Networkへの投資を発表しました。この投資は、Astar Networkが22年1月に行った、ポリチェーンやアラメダリサーチ、本田圭佑氏などが参加した約25億円(2,200万ドル)の資金調達ラウンドにフォローアップとして参加する形となっています。なお、コインベースによる投資額などの詳細は明らかになっていません。

④Astar NetworkのDEX(分散型取引所)「ArthSwap」

ArthSwapは独自トークンである「ARSW」のトークンセール第一弾IDOを4月に開催しました。IDOとは「Initial DEX Offering」の略で、DEXにおいて仮想通貨を発行することで資金調達を行う方法を指します。ARSWのトークンセールでは100万ARSWが@0.5ドルで販売されました。

インジケーターを活用した取引方法

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【SBI FXTRADE及び積立FX(店頭外国為替証拠金取引)】
店頭外国為替証拠金取引は、取引金額(約定代金)に対して少額の取引必要証拠金をもとに取引を行うため、取引必要証拠金に比べ多額の利益を得ることもありますが、その一方で短期間のうちに多額の損失を被る可能性があります。外貨での出金はできません。経済指標の結果によっては価格が急激に変動し、思わぬ損失が生ずるおそれがあります。また、その損失の額が預託した証拠金の額を上回ることもあります。取引価格、スワップポイント等は提供するサービスによって異なり、市場・金利情勢の変化等により変動しますので、将来にわたり保証されるものではありません。取引価格は、買値と売値に差があります。決済方法は反対売買による差金決済となります。店頭外国為替証拠金取引にあたっては必要な証拠金の額は提供するサービス及び取引通貨ペアごとに異なり、取引価格に応じた取引額に対して一定の証拠金率(「SBI FXTRADE」個人のお客様:4%(レバレッジ25倍)、ただし、ロシアルーブル/円およびブラジルレアル/円は10%(レバレッジ10倍)、法人のお客様:一般社団法人金融先物取引業協会が毎週発表する通貨ペアごとの為替リスク想定比率*(通貨ペアごとにそれぞれレバレッジが異なります)、「積立FX」個人および法人のお客様:100%(レバレッジ1倍)、50%(レバレッジ2倍)、33.334%(レバレッジ3倍))の証拠金が必要となります。
*為替リスク想定比率は、金融商品取引業等に関する内閣府令第117条第31項第1号に規定される定量的計算モデルを用い算出します。
【オプションFX(店頭通貨オプション取引)】
店頭通貨オプション取引は店頭外国為替証拠金取引の通貨を原資産とし、原資産の値動きやその変動率に対する予測を誤った場合等に損失が発生します。また、オプションの価値は時間の経過により減少します。当社が提示するオプションの取引価格は、買値と売値に差があります。当社の提供する店頭通貨オプション取引の決済方法は反対売買による清算となり、また、NDO(ノンデリバラブル・オプション)であるため権利行使日に権利行使価格と実勢価格による反対売買を行います。
【暗号資産CFD(店頭暗号資産証拠金取引)】
店頭暗号資産証拠金取引は、取引金額(約定代金)に対して少額の取引必要証拠金をもとに取引を行うため、取引必要証拠金に比べ多額の利益を得ることもありますが、その一方で短期間のうちに多額の損失を被る可能性があります。暗号資産の価格の変動によって思わぬ損失が生ずるおそれがあり、その損失の額が預託した証拠金の額を上回ることもあります。当社の取り扱う暗号資産は、本邦通貨または外国通貨ではありません。また、特定の国家または特定の者によりその価値が保証されているものではなく、代価の弁済を受ける者の同意がある場合に限り代価の弁済のために使用することができます。取引価格は、買値と売値に差(スプレッド)があります。スプレッドは暗号資産の価格の急変時や流動性の低下時には拡大することがあり、お客様の意図した取引が行えない可能性があります。決済方法は反対売買による差金決済となります。暗号資産の現物でのお預かり、お受取りはできません。店頭暗号資産証拠金取引を行う上で必要な証拠金の額は取り扱う暗号資産ごとに異なり、取引価格に応じた取引額に対して一定の証拠金率(個人のお客様:50%(レバレッジ2倍)、法人のお客様:一般社団法人日本暗号資産取引業協会が毎週発表する暗号資産ごとの暗号資産リスク想定比率*(暗号資産ごとにそれぞれレバレッジが異なります))の証拠金が必要となります。証拠金の詳細については、当社ホームページでご確認ください。取引にあたり手数料が発生することがあります。手数料の詳細については、当社ホームページでご確認ください。
*暗号資産リスク想定比率は、金融商品取引業等に関する内閣府令第117条第51項第1号に規定される定量的計算モデルを用い算出します。
【共通】
店頭暗号資産証拠金取引を除くその他のサービスは、原則、口座開設・維持費および取引手数料は無料です。ただし、当社が提供するその他の付随サービスをご利用いただく場合は、この限りではありません。また、元本及び利益が保証されるものではありません。決済方法は反対売買による差金決済又は清算となります。お取引を始めるに際しては、「契約締結前交付書面」、「取引約款」等をよくお読みのうえ、取引内容や仕組み、リスク等を十分にご理解いただき、ご自身の判断にてお取引くださるようお願いいたします。

SBI FXトレード株式会社(金融商品取引業者)
関東財務局長(金商)第2635号
加入協会:一般社団法人 金融先物取引業協会
一般社団法人 日本暗号資産取引業協会

トレードスキルを身に付けるなら仮想通貨市場ではなく為替市場

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BTCJPYの日足チャート

これまでもビットコインをはじめとする仮想通貨市場には
たびたび暴落が起きていて、
短期間で価格が20%~30%ほど下落することはありましたが、
今回はこれまで経験した中でも最大級の下落率、下落幅となりました。

その原因として挙げられるのは、
中国と韓国が相次いで仮想通貨取引を禁止すると報道された事、
そして、ドイツ中銀理事が
「 仮想通貨の規制には国際協力が不可欠 」
と発言したことで、
今後は仮想通貨取引の禁止の流れが
全世界で広がるのではないかという懸念が広がった事です。

つまり、今後は仮想通貨の取引ができなくなるという不安から
ビットコインだけではなく全ての仮想通貨が一気に売られ、
大暴落という結果につながったわけです。

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という意見が大勢を占めるようになってきましたが、
果たしてそうなんでしょうか?

砂上の楼閣が崩れ落ちた状態か?

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以下は去年10月頃からの仮想通貨市場の時価総額の推移ですが、
明らかに去年12月以降は時価総額が急激に増えています。

それまでは、日本円で約30兆円弱ほどの規模でしたが、
1月には100兆円に届きそうな勢いまで増えています。

つまり僅か数ヶ月で仮想通貨市場の時価総額が3倍以上に増えたんですが、
これは
“ 新規参入者が急激に増えた ”
ことを意味します。

もっと分かりやすく言うと、
テレビCMやニュースやネットでの情報を見聞きした投資未経験者、
そして、
興味を持っていたがなかなか踏み出せなかった投資初心者が
「 何かよく分からないけどビットコインって儲かるらしい 」
という理由だけで、こぞって参入してきたわけです。

上記のビットコインの日足チャートを再確認してみると、
12月以降、異常に価格が上がっていますが、
その急騰の原因は、新規参入者による
“ 何だか分からないけど買えば儲かるという理由による買い上げ ”
であり、非常に根拠の乏しいものです。

そして、このような新規参入者のほとんどは、
短期で儲ける事を望んでおり、
長期的に数ヶ月単位、数年単位でガチホしようと思っている人は
全くと言っていいほど存在していません。

もちろん、投資マインドも未熟ですので、
12月以降の買い上げに関しては、
いわば、” 砂上の楼閣 “であり、いつ崩れ落ちてもおかしくなかった
と言えるでしょう。

そうした状況の中での今回の大暴落ですので、
新規参入者のほとんどが初めて経験のはずで、
暴落の最中には何をすれば良いのか分からず、
成す術なく狼狽売りしてしまった光景が目に浮かびます。

残念ながら、12月以降の新規参入者のほとんどは
今回の大暴落を受けて、トータルで損失、もしくは退場、
レバレッジ取引などをしていた方は
追証によって借金を背負ってしまった方もいるでしょう。

これを “ バブルが弾けた ” と表現することもできますが、
ならば今後は、バブル抜きの正常な仮想通貨の発展に期待したいですね。

規制が世界でどの程度広がるのか?

それが
仮想通貨自体を排除するような全面禁止という意味での規制となるのか 、
それとも
仮想通貨を悪用されない明確なルール作りという意味での規制なのか 、
どちらになるのかによって、
今後の仮想通貨市場の行く末が変わってくるでしょう。

日本は幸いにも仮想通貨事業に関しては
積極的に取り入れる姿勢を示しており、
規制に関しては悪用を防ぐ事を目的としているものが多く
世界的に見ても、健全な発展に貢献している部類に属するでしょう。

しかし、日本は世界に対しての発言力が弱いので、
もしかしたら今後、諸外国の規制に歩調を合わせざるを得ない状況に
なってしまう可能性もあり、
そうなれば日本国内でも規制強化の動きが出てくるかもしれません。

仮想通貨に関するテクノロジーは研究開発されていくかもしれませんが、
国がダメと言えば、
私たちは仮想通貨市場からは資金を引き上げるしかありません。

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現状、市民レベル、企業レベルでは、 雲が分かりやすい日本発のテクニカル分析
ビットコインをはじめとする仮想通貨は
世界中でどんどん使われていますが
国の方針ひとつでどうにでも変わってしまう不安定な状況です。

トレーダーとして仮想通貨とどのように向き合うべきか

つまり、去年までは長期的な上昇トレンドだったので、
ロングさえしていれば利益をあげられた相場状況でしたが、
それが機能しなくなったかもしれないです。

去年まで仮想通貨で利益をあげられたのは
トレードスキルが身に付いていたからではなく
“ 単に相場の地合いが良かっただけ ”
とも言えます。
(もちろん全員が全員そうではなく、
トレードスキルにより利益をあげられた方もいたでしょうが)

現在のような、相場の地合いが良くない、つまり、
上向きのバイアスがかかっていない相場なら
無理に仮想通貨市場でトレードする必要はないですよね。

  • 突然のニュースに振らされる割合が少ない
  • 今回のような大暴落の頻度も少ない
  • 出来高が多いのでテクニカルが効きやすい

既に金融市場として成熟している為替市場で
テクニカル中心に、且つ、チャート中心にトレードの勉強をした方が
自分のスキル向上につながりやすいのは明らかです。

本当にトレーダーとして利益を上げたいのなら、
仮想通貨市場で一発逆転のようなギャンブルをするのではなく、
仮想通貨市場で大ボラティリティに振らされるのではなく、
仮想通貨市場で見知らぬ人のインサイダー情報に頼るのではなく、
為替市場 で自分の力でテクニカルに基づいた勉強を進めた方が
よっぽど自分のためになると思うんですがいかがでしょうか?

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“よく分からないけど儲かるらしい”トレーダーにならないでください。
“しっかりとしたスキルを身に付けた”トレーダーになってください。

個人的には、世界中で良い意味での規制ルール作りが確立し
将来的には仮想通貨市場が健全に発展していくことを望んでおり、
これからも余剰資金の範囲内で
自分の資産配分の選択肢として、ポートフォリオのひとつとして、
ビットコインをはじめとする仮想通貨に長期投資していくつもりです。

この記事を書いている人

こすぎ

元ブラック企業のプログラマー、現在はFXをメインとした専業裁量デイトレーダー。 トレード歴は10年以上で、いろいろなFX商材を勉強して、 今のような「裁量重視」+「環境認識重視」+「順張り主体」+「デイトレ主体」 というトレードスタイルに辿り着く。 本ブログではFX商材での学習や私のトレード論を書いています。 その他、EA(自動売買)やインジケーターの開発も行っています。 座右の銘「トレードとは心の所作。心が正しく形を成せば想いとなり、想いこそが実を結ぶのだ」

豊島逸夫の手帖

豊島逸夫氏近影

2022年7月4日 過剰流動性時代から流動性圧縮(回収)相場になり、市場は「何でも上がる相場」から「何でも下がる相場」に逆回転。株もドル金利も米ドルも商品も仮想通貨も全部下げ。これまで中央銀行が市場に注入してきた流動性が回収されるとなると、市場の景色はかくも激変するものか。 金もこの流れに巻き込まれ売られた。とにかく現金化して様子見の姿勢。何の様子見かと言えば、FRBの超緩和から超引き締めへ短期の.

2022年も、折り返し点に

2022年7月1日 早くも2022年前半戦終了、これから後半戦に挑む。 昨日はFRBが最も重要視するインフレ統計データが発表になった。PCEインフレ率で年率4.7%(コア)。月次で見ると、インフレも頭打ち気味でピークアウト説も流れるが、この程度の伸び率の鈍化ではパウエル氏は納得しない。強力な金融引き締めを続行する。 最近のパウエル語録では「インフレ率の下落がclear 雲が分かりやすい日本発のテクニカル分析 and convincing.

ECB中央銀行フォーラム、黒田総裁不参加の影響

2022年6月30日 昨晩はポルトガルの保養地シントラで毎年開催されるECB主催の中央銀行フォーラムがあった。 2018年の本欄にも「中央銀行『シントラの密約』」と題した記述がある。 今年はラガルドECB総裁、パウエルFRB議長、更にイングランド銀行総裁らが壇上で討論した。話題は当然「インフレと利上げ」。特にサプライズ発言はなかったが、欧米中銀首脳が集まるだけで、市場は世界的インフレや利上げ傾向を.

「コモディティー投資」にはご用心

2022年6月29日 インフレの時代はモノへの投資が有利ということで、最近コモディティー投資が注目されている。 確かにこれまではコモディティーという範疇は投資の中でも別扱いされ、投資対象としては疑心暗鬼の目で見られることが多かった。それがコロナとウクライナをキッカケに逆に持て囃されている。特に直近では、とにかく特定のモノの価格が上がるとニュースとして報道される機会も多い。殆ど注目されなかった状態か.

ロシア産金禁輸の実効性を問う、中国・インド抜け穴の可能性

2022年6月28日 経済制裁としてロシア産金禁輸が発動される成り行きだが、その実効性には疑問符が付く。金消費大国第一位の中国と第二位のインドが親ロシア国という需要構図になっているからだ。 ロシアの金生産量は年間330トン。対して中国とインドの二か国の年間需要は通常1500トンを超える規模だ。年間世界金生産量の5割前後をこの二か国が買い受けてきた。中国は世界最大の金生産国(年間332トン)だが、国.

G7でロシア産金禁輸措置の実相

2022年6月27日 前回ロシアと金について書いたが、週末に新たな展開があった。G7でのロシア産金の禁輸措置だ。 ロシアの金生産量は年間330トンで世界第二位。中国が2トン差で第一位。但しパラジウムと異なり、金鉱脈は米国、オーストラリア、カナダ、ペルーなど、所謂「環太平洋火山帯」に広がるので、ロシア産の輸出が止まっても生産代替の余地は充分にある。ロシアの生産シェアは10%程度。ロシア抜きでも金市場.

ロシアと金

2022年6月24日 先日の日経YouTubeセミナーでも質問に出ていたが、ロシアと金についての話題が市場で語られる機会が増えた。 つまりロシア中央銀行は2298トンの金準備を保有している。経済制裁などで経済的に孤立した場合に備え、外貨準備として購入・保有してきたわけだ。それが今回はロシア中央銀行の売買まで制裁の対象にされたことで「宝の持ち腐れ」になってしまった。折角有事のために貯えて来たのに、い.

年央反省会

2022年6月23日 2022年も早くも6月。大波乱の1-6月期であった。 そこで筆者の予測は当たったのか外したのか、今日は反省会。 2021年12月3日に「経済俱楽部講演会」で話したことが、書き起こし原稿として印刷物で残っているので、それを叩き台にする。 因みに経済俱楽部は歴史が長く、大正時代から始まり、この筆者講演が何と4395回目。毎年筆者は年一回ここで講演してきた。講演原稿の一字一句を全て.

136円達成、苦境ヘッジファンドを救ったミスタークロダ

2022年6月22日 2022年5月のヘッジファンドのパフォーマンスは惨憺たる状況だったことを欧米外電や経済紙が相次いで報じている。やはり米ハイテク株暴落が効いた。 具体名としては、まず大手のタイガー・グローバルの名前が挙がる。リターンが5月にはマイナス14%、年初からはマイナス52%まで落ち込んだ。カリスマ富豪投資家のアックマン氏も5月マイナス9.5%、年初からはマイナス18.2%に沈んだ。そ.

虫の目、魚の目、鳥の目

2022年6月21日 これを聞いて「昔、豊島が言ってたな」と思い出すのは本コラムの長期読者。対して最近このコラムを読むようになった読者は「???」であろう。最近セミナーでの質疑応答でこの表現が飛び出し懐かしかった。筆者のムック本の巻頭にも語られたことだ。 虫の目とは現場を見る目。魚の目とは潮流を見る目。鳥の目とは俯瞰する目。 雲が分かりやすい日本発のテクニカル分析 この3つの目が相場を見る際には欠かせないということだ。 今の金相場を虫の.

直撃雷は対象そのものに落雷する雷で、電気機器に落ちた場合、その電気機器はほぼ確実に故障します。そして、人体に落雷した場合の死亡率は、70%以上とされています。 雲が分かりやすい日本発のテクニカル分析 直撃雷は建造物、工作物、人、木などに直接落雷します。電気機器や人が直撃雷を受けた場合、時間は短いものの、数百万ボルトからの電圧を一気に受けることになります。過大な電圧と電流によるショック症状や、心室細動による死亡事故につながる恐れがあります。電気機器であれば、一瞬で絶縁が破壊され故障もしくは焼損してしまいます。 人が直撃雷を受け死亡に至るまでの事故の多くは、ゴルフ場で起こっています。上空や周囲が開けている場所で、ゴルフクラブを振りかざす動作が落雷しやすい状態を作っていると考えられています。雷発生時に、「金属のものを身につけてはいけない」とよくいわれていますが、ネックレスや指輪などの小さな金属物を身につけていたくらいでは特に変わりません。逆に、ゴム製の長靴やレインコートを着用していると、危ないので、避けましょう。

”誘導雷”による大きな被害とは!?

”逆流雷”による大きな被害とは!?

雷サージとは?

直撃雷サージ

誘導雷サージ

日本で一番雷発生率が高いのは石川県です!

夏の雷が多いのは北関東です!

北陸の冬の雷の特徴

  • エネルギーの大きな雷が多い。(夏の雷の100倍以上)
  • 落雷数は少ないが、一日中発雷する(雪やあられの前触れが多い)
  • 日本海沿岸に多く、海岸線から35km以上の内陸部では少ない

強風

北西季節風 積乱雲 突風 シベリア大陸 日本海 対馬海流 日本海側 太平洋側

特に、新潟〜福井にかけては激雷地区ともいわれているのですが、なぜ冬の雷は日本海側に集中しているのでしょうか。 冬の積乱雲というのは、日本海を流れる対馬海流の相対的に暖かい海面に、シベリアからの冷たい空気が流れ込むことで、水蒸気が盛んに供給されて発生します。 この雲は、発達しながら季節風によって日本海側に運ばれてくるため、冬の雷は日本海側に多いのです。

雷といえば夏のイメージですが、日本海側の雷は11月~2月の冬に多いのです。この理由として、日本海側には暖流が流れており、そこに冬は寒気がやってくるので、積乱雲が発達しやすいのです。 北陸地方では、冬に雷が多いことから、”冬季雷”と呼ばれ、夏の雷とは区別されています。夏の雷は、積乱雲の中から地上に向かって放電するため、上から下へ放電していきます。ですので、関東で起こるピカッとした雷光はほとんど見ることはありません。北陸地方では、どんよりとした空の下、雲の切れ間の区別がつかない中を、ゴロゴロと音が鳴り、空が光ります。そのため、雷がどこから落ちるか分からないという状態でハラハラしなければいけないのです。 この雷を発生させる条件が一番揃いやすいのが、丁度石川県付近なのです。

いかがでしたか? 雷でも、三種類に分けられ、どれも被害が大きいものばかりです。直撃雷・誘導雷・逆流雷のどれにしても、命や家や家電に被害があるので、とても恐ろしいものだということが分かります。 また、日本で一番雷が多いのが石川県で、北陸地方が第4位まで占めるという結果でしたね。夏の雷よりも冬の雷の方が威力が100倍以上ということも驚きでした。 冬は、雪や雷に気を付けなければいけないので、大忙しです。自然災害はとても恐ろしいので、対策をされることをおすすめします! 対策方法については、下記のページに記載しておりますので、ご覧下さい。

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